これから情報通信市場Fで何が起こるのか英語の略記（例：ANS、FTTH）や専門用語で、本文中に特に説明のないものについては、巻末の重要用語解説をご覧ください。
本書では、「年」と「年度」を使い分けています。
たとえば「2005年末」は2005年12月末、「2005年度末」は2006年3月末を意味します。
図表などの（出所）について、特に記載のないものは、N総合研究所（NRI）が予測、作成したものです。
本文中の社名、製品名、サービス名については、それぞれ各社の商標または登録商標です。
「TM｣、「」は省略しています。
市場推計にあたり､NRIでは以下のアンケート調査を独自に実施しました。
これらの結果を用いたものについては､各グラフにアンケート名を記載しています。
インターネットアンケートでは、最大35万人のモニターを有するNRIが提供するインターネットアンケート調査サービス「TRUENAvi｣を利用しました。
N総合研究所（NRI）では、IT市場の主要分野を対象とした市場予測を行う『IT市場ナビゲーター』を2000年から出版しており、本書は5冊目となる。
この間、いわゆるITバブルの崩壊から、ブロードバンドブームを経て、IT市場全体としての高い成長ポテンシャル発現を追跡してきた。
一部の市場分野では、サービスや技術の世代交代などによる衰退が始まるなど、当該市場はめまぐるしい変化を続けている。
本書では、日本国内を中心とするIT市場をいくつかの市場セグメントに分けて分析しているが、「携帯電話｣、「ブロードバンド｣、「Eビジネスライフ｣、「放送｣、「ハード｣、「プラットフォーム｣、「セキュリティ」の主要分野では、2010年に向けて成長から成熟といった質の転換、市場変化が予想されている。
ただし、その内訳を見ると、2002年の市場成長の重心は、いわゆるインフラ的なサービスから、コンテンツやアプリケーションなどの上位階層や情報家電などの新世代ハードウェアに緩やかにシフトしている点が確認されている。
ITバブル期などに喧伝されたネット企業などのビジネスモデルが、インフラの充実に後押しされて、現実の事業や市場を急速に拡大し、実ビジネスの世界においても無視できない存在感を示している。
2005年は、彼ら、ITバブルを乗り越えたネット企業が放送、金融などの業種においても強い存在感を示し始めた年となった。
一方、PCや携帯電話の市場において、1990年代にグローバル競争で苦杯をなめた日系大手エレクトロニクス産業が情報家電市場などで地位回復を示しつつあり、次のステージをいかに展望しているかが問われる状況となっている。
本書では、普及の観点では成熟期、転換期を迎えつつあるが、新たな技術的展開の期待できる「携帯電話」市場を筆頭として、各種サービス市場などの基盤としての「ブロードバンド」市場を取り上げたほか、急速に存在感を増している｢Eビジネスライフ｣、「プラットフォーム」市場を重点的にカバーしている。
特に、純増ベースでは、従来ブロードバンドの牽引役であったNSサービスをしのぐ勢いを見せている光通信サービス（FTTH）に注目している。
一方、その影ともいうべき「セキュリティ」、既存市場との境界領域としての「放送」との融合、受け皿でもあり、日本企業の世界市場での復権の牽引役というべき「ハードウェア」の重みが増すと予想している。
本書の構成は、それぞれの市場が独立して記述されており、各章の冒頭には要約を、またそれぞれの項にも論旨をまとめたキーメッセージを配して、必要な部分に焦点を当てて読めるように編集されている。
ここでNRIの情報通信分野での調査コンサルティング活動について紹介しておきたい。
我々がコンサルティングを行っている対象顧客は、通信サービス事業者、コンテンツプロバイダー、情報通信機器メーカー、政策立案にかかわる行政機関、さらには大手ユーザー企業、海外企業など、きわめて広範囲に及んでおり、事業戦略の策定、技術、マーケティング、組織などを包括的に対象としている。
また、当該分野での企業評価、再生支援、アライアンス支援などのコーディネーションも、近年の重要な活動となっている。
すなわち、多様なサービス、事業、顧客基盤に直結した、きわめて幅広いサービスをとりあつかうことで、総合研究所の強み、分野特化のブテイック性をあわせ持つ非常にユニークな存在となっている。
本書における分析では、このような我々の強みを最大限に活用し、多数のコンサルタントが有する蓄積や知見を、幾重にもすり合わせることで、深い分析洞察を実現すべく努めている。
加えて、現在、NRIでは、今後10年間の日本における人口減少、団塊世代の大量リタイアメント、中国韓国などアジア諸国との国際競争の激化など、大きな環境変化についての影響評価、予測とその対応策についての提案活動を「未来社会創発企業」を標榛する我々の重点ミッションと設定し、2010年、さらにはその先の日本の社会産業のあり方について、シリーズで提言していく「2010年、日本の未来を提案します｡」というキャンペーンを、2005年9月から実施している。
IT市場は、成長と衰退が目まぐるしく入れ替わり、成長機会も大きいが同時に事業リスクも大きい。
市場の見通しを見誤れば、重大な危機に遭遇する危険をはらんでいる。
本書がこのような市場の見極めや事業戦略の立案に、いくらかでもお役に立てば幸いである。
サービス基盤の充実とアプリケーション､プラットフォーム開発の本格化。
2004年は、光ITバブルの崩壊による打撃が完全に克服され、Eビジネスを中心とした市場の再生成長に向けた手応えと、関係する企業の強靭な回復力が確認できた年であった。
急速に普及が進んだブロードバンドサービスのインフラ整備、NVNレコーダーなどの新製品分野で活況を呈した情報家電など、次の打ち手、グローバル市場での方向性、競争環境に耐えうる新たなビジョンの必要性が強く認識された年ともなった。
光Ⅱバブルの後始末の終了と自力浮上。
2001年初めの光ITバブルの崩壊は、大手の通信事業者をはじめ、IT産業に大きなダメージを与えた。
通信事業者の設備投資水準は、1998年時点にまで縮小し、かつてのような設備構築、強化に向けた動きは、影をひそめつつある。
その一方で、トラフイックの増大、緩やかな景気の回復、バブル崩壊以降の経営建て直し、損失の克服などによって、大手各社の企業体質は、よりスリム化が進み、ブロードバンド化の恩恵を受けている。
ここ数年、市場を牽引してきたNSサービスの普及が減速する一方、FTTHの普及は勢いを増しており、新規サービスによるブロードバンドサービス普及は、2001年頃から急速に上昇している通信サービスインフラに着目する限り、成長期を脱して、成熟期を展望する段階に至っている。
アプリケーション､ソリューションの重みの増加一方で、ブロードバンドサービスの急速な普及は、ナローバンドサービスの単なる速度上昇だけでなく、新たなアプリケーション、事業を必要としており、今後は、アプリケーション、新たなサービス、コンテンツ事業が、市場の牽引役として果たすべき役割が一層大きくなる。
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